横浜港は1858年7月29日（安政5年6月19日）に締結された日米修好通商条約（安政五ヶ国条約）に基づき1859年7月1日（安政6年6月2日）に武蔵国久良岐郡横浜村（横浜市中区の関内付近）に開港されました。当初は生糸貿易の中心港として、後に京浜工業地帯の工業港、東京の外港として大きく発展していきました。
横浜開港のきっかけ
横浜が開港するきっかけとなったのは日米修好通商条約ですが、実は開港地は神奈川の予定でした。けれども、東海道沿いに位置する神奈川を開港すると、外国人との間にトラブルの発生する恐れがあった為、横浜に変更され、そして1859年（安政6年）、開港に至りました。
1859年7月1日（安政6年6月2日）に横浜港は開港し、貿易を開始した。横浜市は6月2日を開港記念日としている。開港に先立ち幕府は横浜への出店を奨励する御触を出し、江戸の大商人や神奈川湊など江戸湾内の廻船問屋のほか全国から一旗揚げようと意気込む商人が集まり、横浜は急速に発展しました。
横浜は貿易港として発展
横浜は水深があり、大型の外国船が入港するには申し分無かったのですが、一帯は開発のし易い新田地帯であり、後に市街地として急速な発展を遂げる要素が満たされていた為、開港されると、アメリカと同様の条約を締結したオランダ・ロシア・イギリス・フランスの5ヵ国と交流も始まり、横浜は貿易港としての町独特の様相を呈していきました。
また、1868年（慶応4年）までの9年間にポルトガル、プロシァ、ベルギー、スイス、イタリア、デンマークといった国々と通商条約を結んで横浜はより異国人と交流を深めることとなりました。
明治時代の横浜港
横浜開港後の居留地の造成
横浜が開港した後にまず初めに現在の山下町に位置するところに山下居留地が4年ほどで完成し、その後に横浜居留地、山手居留地などが幕府により造成されていきました。その地域には徐々に「地番」が付けられました。
それからは内外を問わず、色々な目的を持った人々が訪れるようになり、大変に賑わったが、開港されたとはいえ当時の横浜には交渉事に使用するに相応しい場所など無く、現在の開港資料館にあたる水神の森の脇に応接所を急遽建て、数々の交渉の場となっていきました。
横浜開港資料館
開港資料館内中庭には、関東大震災の時に、根本まで焼けましたが、見事な再生を遂げた、横浜の歴史の生き証人とも言うべき玉楠の木が今も立っています。これが現在、日本でも有数の貿易港に成長した横浜の開港当時の姿です。
横浜港変遷図
（横浜市港湾局作成）
「横浜港変遷図」は、造成時期のわかっているものを凡例のとおり色分けして表記してあります。
凡例にある色以外の区域（濃い草色の部分）は、もともと陸地であったところや造成時期の不明なところを示しています。
横浜開港当時の貿易
開港当時、外国商館への輸出品の販売は「売込」、輸入品の購入は「引取」と呼ばれ、それぞれ売込商人・引取商人という横浜商人を通して取引が行われました。明治初期までの代表的な輸出品は生糸と茶であり、輸入品は綿糸・織物と砂糖などでした。特に生糸輸出は昭和恐慌期に至るまで綿花輸入と並ぶ最大の貿易品であり、横浜は生糸貿易港として世界に名を馳せました。貿易が拡大して外国人居留地での取引が活発になると、その玄関口となる横浜では流入する外国の文化・技術がいち早く採り入れられました。
開港後の横浜
開港後の横浜は、西洋文化をいち早く取り入れる場であるとともに、日本文化を海外へ発信する場でもありました。来日外国人が洋画や写真技術を伝え、陶磁器や漆器など、日本の伝統工芸品が海外へ輸出されています。また、幕末には横浜の街や外国人を題材とした浮世絵が数多く制作され、異国情緒あふれる横浜の様子が紹介されました。さらに、戊辰戦争を経て成立した新政権は、新橋―横浜間に鉄道を開通させるなどの欧化政策を推し進め、工業国家を目指します。その一方で、民権思想に触れた者たちは、藩閥色の強い新政権への反発を強め、県下に数多くの民権結社が組織されました。
